国内外の建物事例から、省エネ・脱炭素の打ち手を探せる
脱炭素の要請と省エネ基準の引き上げで、新築だけでなく既存の建物にも、高い性能が求められるようになっています。一方で、スマートビルの技術や事例は情報が散らばり、全体像をつかみにくいのが実情です。
- こんなお困りごとはありませんか
- 新築の企画で、どの技術をどこまで入れるべきか判断しにくい
- 既存ビルで、設備を替えずに何から手を付けられるか分からない
- 国内外の事例や政策が多く、担当する建物に関係するものが見えない
このサイトでは、国内外の新築・既存の建物事例を、建物用途と技術レイヤーで体系的に整理しています。設計と運用の実務の視点から、判断のポイントもお伝えします。
このサイトの見方
国内外の実在する建物で、省エネ・脱炭素やスマートビルの取り組みを行った事例です。新築と既存の両方を扱います。
建物事例を見る「設備を替えずに省エネしたい」など、建物が抱える課題と、その解決に向けた取り組みのパターンです。
課題別の取り組みを見るスマートビルを構成する個々の技術を「要素技術」と呼び、建物の外皮・設備から、計測、データ基盤、制御、まちとの連携までを Layer.1〜Layer.9 に分けて整理しています。
要素技術を見るオフィス、商業施設、病院・福祉施設、住宅、まちづくりなど、建物の使われ方による分類です。
建物用途から探す解説記事
すべての記事海外の既存ビル改修は「規制」と「回収年数」で語られる
ニューヨークやEUでは、既存ビルの脱炭素改修が規制によって後押しされています。海外の事例が何を根拠に改修を進めているかと、日本で同じ議論をどう組み立てるかを考えます。
公開日 既存設備を替えずに省エネする：既存ビルのクラウド制御の向き不向き
空調設備を更新せず、クラウドから運転を最適化する取り組みが国内で広がっています。どんな建物に向いていて、どこに注意が必要かを整理します。
公開日 新築ZEB Readyが当たり前の時代、新築の差別化はどこで付くか
大型再開発ではZEB Readyの取得が標準になりつつあります。省エネ性能で差が付きにくくなった今、デベロッパーが企画段階で押さえておくべき論点を、国内外の事例から整理します。
公開日注目の取り組み
すべての取り組み既存ビルの空調を設備更新なしで自動最適化する
設備更新は投資が重く時期も限られる。運用担当者が不足し、設定は竣工時のまま放置されがち。
新築ビルのデータ連携要件をビルOS前提で定義する
竣工後に中央監視からデータが取り出せない、特定ベンダーに縛られて機能を追加できない。
設備の予知保全と遠隔監視
突発故障による停止とテナントクレーム、保全人材の不足。公開事例が少なく導入判断の材料が乏しい。
設計値と運用実績の乖離を埋める
ZEBとして設計しても、運用で設計どおりの性能が出ないことが多い。原因が分からないまま放置される。
熱源システムを負荷に合わせて最適運転する
熱源は建物のエネルギー消費の大きな割合を占めるが、運転の最適化は熟練者の手動調整に頼っている。
地域冷暖房とデジタル基盤で街区のエネルギーを最適化する
建物単体の省エネには上限がある。街区内で建物ごとに熱源を持つと規模の効率が出ない。
ZEB Ready・『ZEB』を設計段階で達成する
2030年度に向けて基準が引き上がる中、超高層や複合用途でもZEB水準を求められる。
脱炭素政策は国によって効かせ方が違う
政策の一覧| 国・地域 | 主な手段 | 新築 | 既存 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 基準の段階的引上げ＋補助＋カーボンプライシング | 2025年4月に全新築で省エネ基準適合を義務化。2030年度までにZEH・ZEB水準へ | 義務は限定的で、補助と表示制度が中心。排出量取引は2026年度から義務化 |
| EU | 指令による義務化 | 公的新築は2028年、全新築は2030年からゼロエミッション建築 | 非住宅の性能下位16%を2030年、26%を2033年までに改修 |
| 米国 | 連邦の税優遇は縮小、州・市の規制が主役 | 連邦の省エネ税優遇は2026年6月末で前倒し終了 | ニューヨーク市は排出上限と罰金で改修を促す |
| シンガポール | 国家目標＋認証＋データ報告 | 2030年以降の新規開発の80%をSuper Low Energyに | 性能の低い既存ビルに改善を義務付け、データ報告を求める |
検討に使える資料
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国内外の建物事例一覧
掲載している建物事例を、所在地、新築・既存、建物用途、採用している要素技術、出典とあわせて一覧にしたデータです。
- 国内外の新築・既存の建物事例
- 建物用途や分野で並べ替え・絞り込みが可能
- 各事例の出典URL付き
建物用途ごとの採用技術一覧
オフィス、商業施設、病院・福祉施設など、建物用途ごとにどの要素技術が使われているかを、技術レイヤー別に整理した一覧です。
- Layer.1〜Layer.9 の要素技術
- 8つの建物用途ごとの採用状況
- 企画・提案の検討資料として活用可能
国別 建物の脱炭素政策 比較表
日本、EU、米国、シンガポールなどの建物に関わる脱炭素政策を、種別、主要な時期、建物への影響とあわせて整理した比較表です。
- 国・地域ごとの規制・目標・補助
- 主要な時期と建物への影響
- 各制度の出典URL付き
運営と監修
このメディアについて建築設備の自動運用を手がける東京のスタートアップです。AIと建築設備の知見を組み合わせ、個別空調や中央熱源の運用最適化、電力需要の調整などに取り組んでいます。特定のメーカーや系列に属さない立場で、ゼネコン、設備メーカー、エネルギー事業者と協業しています。
10か国のメンバーで構成され、8割以上がエンジニアです。グローバルに活躍する設計事務所・建設会社の出身メンバーも在籍しています。建築設備の設計や運用、データ分析に携わるメンバーが企画と編集にあたっています。
MENTERU｜メディア 監修
- 名古屋工業大学、大阪大学大学院で建築環境・設備工学を専攻
- 株式会社竹中工務店にて、建築設備の設計に従事
- 株式会社グリッドにて、AIを活用したスマートシティ関連のプロジェクトマネジメントを担当
- 2023年、株式会社メンテルを創業
- 新経済連盟「JX Live! 2026」GXセッション「省エネ5.0がもたらす新市場 〜新常識で変える都市GX〜」に登壇（新経連通信、2026年8月25日掲載）https://jane.or.jp/blog/?p=2260
更新情報
- 記事「海外の既存ビル改修は「規制」と「回収年数」で語られる」を公開しました
- 記事「設備を替えずに省エネする：既存ビルのクラウド制御の向き不向き」を公開しました
- 記事「ZEB Readyが当たり前の時代、新築の差別化はどこで付くか」を公開しました
- 建物事例「Johnson Controls × Nantum AI（熱源と空調機の統合最適化）」を掲載しました
- 建物事例「セブン-イレブン 48店舗での空調AI制御実証」を掲載しました