スマートビルのメリット・デメリット
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スマートビルの主なメリットは、設計後に機能を足せること、データでエネルギーを運用段階で下げること、テナントや管理者がリアルタイムで建物の状態を確認できることです。一方で、ビルOSの導入コストと、異なるシステム間の標準化への対応が主な課題です。
この記事の要点
- IPAのガイドラインが定める三つの機能は、機能を後から足せること、データで制御できること、建物の外と連携できることです。これがメリットの前提になります。
- 省エネの等級は、設計の計算で確認します。スマートビルが受け持つのは、運用段階でデータを使ってエネルギーを下げることで、等級の計算とは別の成果です。
- 既存ビルでは、設備を一式替える前に、計測を共通形式に揃えることが最初の仕事です。その段階から改善が始められる点がメリットです。
- 初期費用と、システム間の標準化への対応が主な課題です。ビルOSを置く工程は、機器の更新とは別に設計と工数が要ります。
運用でエネルギーを下げる
IPAのスマートビル総合ガイドラインは、スマートビルが省エネに応用できることとして、室内の環境や人の動きを取って空間と設備の状態を細かく見て、エネルギーの使い方を整えることを挙げています。これは、設計段階の標準条件で計算する省エネ基準の等級とは別の仕事です。等級を上げることと、運用でエネルギーを下げることは、同じ取り組みではありません。IPA「スマートビル総合ガイドライン」第1版(2023年5月31日)
たとえば空調では、在室や外気の変化をセンサーで取り、実際の負荷に合わせて運転を絞る制御が、AIや機械学習で自動化されています。設計時の仕様書に書いた定格運転のままにするより、使い方に合わせた制御で消費量が下がる、という仕組みです。AI・クラウド空調最適制御の導入事例
既存ビルでこれを始めるには、まず計測を通すことです。空調、照明、電力のメーターが別々のシステムで動いているなら、共通の形式で集める層を置きます。設備の更新が、計測の統合より先とは限りません。
機能を後から足せる設計
ガイドラインは、スマートビルの特徴の一つとして、アプリを後から足すことで竣工後にも機能を更新できる、という点を挙げています。建物の機器や空間やデータを組み合わせ、機能を後から追加できること、が定義の最初に来ます。IPA「スマートビルシステムアーキテクチャガイドライン」第1版(2023年5月31日)
従来のビルでは、設備の仕様と制御システムが一体で設計されていることが多く、後から別のサービスを追加するには、個別の接続工事が要ることがあります。ビルOSを置いて、データの形式とインターフェースを共通化すると、アプリ層の追加や入れ替えがしやすくなります。入居後のサービス変更や、テナントの変化への対応がメリットとして挙げられます。
新築で後から機能を足すには、竣工時点の仕様だけで閉じないことが条件です。設計の段階で、三層のうちどこまでをスコープに含めるか、特にデータの形式とビルOSの選定を、まだ変更できる早い段階で書きます。スマートビルとは?
情報開示と建物の資産価値
オーストラリアのNABERS Energyは、実際のエネルギー実績に星評価を付け、一定以上の床面積のオフィスを売買・賃貸するときに広告へ出すことを義務づけています。同国の制度では、建物の実績が取引情報として開示される仕組みになっています。日本と海外で、建物の省エネは何を評価しているか?
国内でも、東京都の総量削減制度では、対象事業所のCO2排出実績が公表されます。ESGの開示に建物のエネルギーデータを使う取り組みも広がっています。こうした動きの中で、エネルギーデータをリアルタイムで取れる建物と、そうでない建物の差は、管理の手間だけでなく、情報の出せる範囲に影響します。
データを継続して取れる建物では、設備の劣化を早期に検知すること、テナントへの報告書を自動で出すこと、外部の評価制度への申請データを用意することが、同じ計測インフラで対応できます。
導入の課題:費用と標準化
スマートビルの課題として挙がるのは、主に初期の投資と、システム間の標準化への対応です。ビルOSの導入は、センサーや設備の更新とは別に、設計と工数が要ります。既存ビルで、既設の空調や電力システムとビルOSを接続するには、メーカーや機種ごとのプロトコル対応が必要になることがあります。
国内では、BACnet、ECHONET Lite、JEM-A、LONWorksなど複数のプロトコルが使われており、ビルOSがすべてを標準で扱えるとは限りません。接続の範囲と、対応できるベンダーを、設計の段階で確認することになります。
費用の見積もりは、センサーの点数、既設システムの接続数、ビルOSのプラットフォーム選定、アプリケーションの種類によって変わります。一般的な目安として公開されている公的な単価はなく、個別の条件によって異なります。スマートビルの費用・コスト
スマートビルのメリットを書くとき、省エネ全体の成果と、運用でデータを使った部分の成果を分けます。等級や認証の数字は設計の計算です。スマートビルが受け持つのは、運用が始まってからの、実際の使い方に合わせた制御の分です。この二つを混ぜると、実態と違う期待値になります。
課題
掲載している建物事例
- Centre for Interactive Research on Sustainability(CIRS)公共施設・学校/1棟
- PAE Living Buildingオフィス/1棟
- CIC-Zero Carbon Park公共施設・学校/1棟
- Quay Quarter Towerオフィス・複合施設/1棟
- Te Kura Whareオフィス/1棟
- Sustainable Buildings Research Centre工場・研究所/1棟
関連する技術
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