熱源最適化とは?チラー・ポンプの制御と省エネ事例を解説

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熱源最適化は、チラーなどの熱源機だけでなく、ポンプや冷却塔を含めた運転を見直す取り組みです。台数制御や送水温度の考え方、事例、費用、導入時の注意点と効果検証を解説します。

この記事の要点

  • 熱源最適化は、建物の負荷に合わせて熱源機、ポンプ、冷却塔などを一体で見直す。省エネ効果は設備構成や運用条件で異なるため、個別機器だけでなく対象範囲を揃えて検証します。事例の数値は対象設備・計測条件を明示し、安全制約、手動操作、通信障害時の動作を導入前に確認します。

熱源最適化とは、建物の冷房や暖房に必要な熱を作り、運ぶ設備の運転を見直す取り組みです。チラーなどの熱源機だけでなく、ポンプや冷却塔も含め、建物の負荷に合わせた運転を検討します。

例えば、必要な冷水量に対してポンプが過剰に運転している場合、流量や必要な圧力を確認したうえで運転を見直す方法があります。ただし、設備構成や現在の運用によって改善余地は異なり、一定の削減率が得られるとは限りません。

熱源最適化とは? 対象となる設備

中央熱源方式の建物では、熱源機が冷水や温水を作り、ポンプが空調機などへ送ります。水冷式の熱源機では、冷却塔なども組み合わされます。設備構成は建物ごとに異なり、すべての建物に同じ機器があるわけではありません。

設備主な役割見直すときの視点
熱源機・チラー冷水や温水を作る必要な能力、運転台数、機器ごとの効率
冷温水ポンプ冷水や温水を空調側へ送る必要流量、圧力、運転台数
冷却塔・冷却水ポンプ水冷式熱源機の排熱を外へ逃がす冷却水温度、ファンやポンプの運転
空調機などの需要側室内へ冷熱・温熱を届ける室温・湿度、必要な熱量、利用時間
蓄熱槽作った熱を蓄え、後で使う充放熱の時間、容量、熱の損失

熱源機の効率だけが良くなっても、ポンプや冷却塔の使用量が増えれば、システム全体の省エネにつながらない場合があります。まずは、どこまでを評価対象とするかを決めましょう。

熱源最適化の主な方法

方法考え方注意点
熱源機の台数・組み合わせ負荷と機器ごとの性能に合わせて運転台数を検討する必要能力、予備機、立ち上がり時間、頻繁な発停を考慮する
冷温水ポンプの運転必要な流量・圧力を確保しつつ、台数や回転数を見直す最小流量や末端の流量不足、制御の不安定化に注意する
冷温水の送水温度需要側の要求を満たす範囲で設定を見直す室温・湿度や空調機の能力への影響を確認する
冷却塔・冷却水熱源機と冷却塔の電力を合わせて運転を検討する外気条件、機器の制約、ファンやポンプの増加分も確認する
蓄熱・運転時間必要に応じて熱を作る時間帯や充放熱を見直す費用、消費エネルギー、CO₂の効果はそれぞれ異なり得る

台数を減らせば常に効率が良いわけではありません。機器は種類や負荷率によって効率が変わり、急な需要増加に対応する余力も必要です。送水温度やポンプ流量も、数値だけを一律に変更せず、設備メーカーや保守担当者と許容範囲を確認します。

台数制御とAIによる最適化はどう違う?

台数制御は、熱源機の運転台数を負荷などに応じて切り替える制御です。決められた条件に基づいて行う方法もあれば、需要予測や設備の性能を使って運転計画を支援する方法もあります。熱源最適化にAIが必須というわけではありません。

アズビルが紹介する運用支援では、気象予報や建物の運用予定などから需要を予測し、熱源の部分負荷特性や立ち上がり時間、エネルギー単価などを考慮して運転計画を立てます。計画の表示に加え、現地の台数制御と連携できる構成も紹介されています。これは技術の例であり、すべてのシステムが同じ方法で動くわけではありません。アズビル:熱源システム運転の効率化に貢献するクラウドサービス

運転員への提案にとどめるのか、自動的に設定を反映するのか、現場の制御や安全装置をどう優先するのかは、導入前に確認しましょう。

事例:冷温水ポンプの運転を見直し、電力を低減

省エネルギーセンターのビルの運用改善マニュアルは、東京都内の延べ面積約3万㎡の事務所ビルで、冷温水ポンプの運転を見直した事例を紹介しています。2003年9月29日〜10月3日に、冷房負荷と還水温度を確認しながら、二次側冷温水ポンプの運転台数を調整しました。

項目公表された内容
対象二次側冷温水ポンプ
調整運転台数を4台から2〜3台へ手動で調整
比較した負荷約600〜750Mcal/hの範囲
ポンプの電力約57kWから約43kWへ低下。約25%の低減

約25%は、この事例の条件下で比較したポンプの電力の低減であり、建物全体や熱源システム全体の年間エネルギー削減率ではありません。手動調整の事例であり、AIや自動制御を導入した効果でもありません。他の建物では必要流量や負荷が異なるため、そのまま同じ運転を再現できるとは限りません。省エネルギーセンター:ビルの運用改善マニュアル

導入前に確認したいデータと設備

確認するもの例検討の目的
設備情報系統図、機器台帳、メーカー・型式、保守記録どの設備がつながり、何を操作できるかを把握する
運転実績運転台数、発停時刻、設定値、警報現在の運転と制約を理解する
エネルギー熱源機・ポンプなどの電力、ガス使用量対象範囲と削減効果の測り方を決める
熱の需要熱量、流量、往還水温度、圧力負荷と設備の関係を把握する
建物の使用状況稼働時間、入居状況、外気温、室内環境比較期間の条件の違いを確認する

必要な計測点が不足している場合、追加の計測や、取得可能な範囲での段階的な検証を検討します。カタログ性能だけからの試算は、実際の運転データに基づく実績とは分けて扱いましょう。

システムCOPとは? 熱源全体の効率を見る

COPは、投入したエネルギーに対して、どれだけの熱を供給できたかを見る指標です。熱源機単体のCOPと、ポンプなどを含めたシステムCOPでは、分母に含む設備が異なります。

システム全体を比較する場合は、対象期間に供給した熱量を、その期間に対象設備が消費したエネルギーで割ります。電気とガスを併用する場合は、目的に合った共通の換算方法を定めます。冷却塔やポンプを含むか、熱源で作った熱を使うか需要側へ届いた熱を使うかも明示しましょう。時間ごとのCOPを単純平均した値と、期間全体の熱量・消費量から計算した値は一致しないことがあります。

COPだけでなく、室内環境、必要な供給能力、エネルギー費用やCO₂排出量も、それぞれ確認します。最も低コストの運転と、最も消費エネルギーが少ない運転は、必ずしも同じではありません。

費用と回収期間はどう考える?

費用は、既存の計測・制御設備をどこまで使えるか、接続する機器の数、現地調査や工事、運用支援の範囲によって変わります。

  • 初期費用:調査、追加センサー・計測器、接続機器、配線、設定、試運転。
  • 継続費用:通信、システム利用料、保守、分析、担当者の運用作業。
  • 将来の費用:機器交換、システム更新、設定変更、契約終了時のデータ取り出し。

例えば、初期費用を600万円、年間の光熱費削減見込みを150万円、追加の年間運用費を30万円と仮定すると、年間の正味削減額は120万円、単純回収期間は600万円÷120万円で5年です。

これは計算方法を示す仮定であり、相場や実際の事例ではありません。税金、補助金、将来の価格変動、設備更新や割引率などは含んでいません。実案件では見積もりと建物の運転状況に基づいて試算し、見込みと実績を分けて確認します。

既存ビルで熱源最適化を進める手順

  1. 目的を決める:エネルギー使用量、費用、CO₂、運用負荷など、何を改善するかを整理する。
  2. 現状を把握する:設備の系統図、運転履歴、使用量、熱需要、室内環境を確認する。
  3. 制約と権限を整理する:最低流量、必要能力、発停間隔、保護動作、変更可能な設定と担当者を確認する。
  4. 対策と検証方法を決める:台数、流量、温度などの候補を比較し、対象設備と比較期間を定める。
  5. 段階的に実施する:設備メーカーや保守担当者と調整し、必要に応じて限定した範囲で試す。
  6. 結果を確認して見直す:エネルギー、室内環境、警報、運用負荷を確認し、継続や拡大を判断する。

新築では、設計段階から計測点、制御点、保守体制を検討できます。既存建物では、現状の設備や制御権限を踏まえて、計測・運用改善から始める方法もあります。

効果検証:何を、いつ、何と比べるか

導入後の使用量が減っても、そのすべてが制御の効果とは限りません。比較期間の天候、稼働時間、入居状況、設備の増減や熱需要を確認します。

  • 範囲:熱源機だけか、ポンプ・冷却塔を含むかを決める。建物全体の請求データとは区別する。
  • 単位:瞬間の電力kWと、期間中の電力量kWhを区別する。ガスや供給熱量も、それぞれの単位と換算方法を明示する。
  • 比較条件:導入前後の期間や、条件を揃えた制御あり・なしの比較を検討する。負荷や天候の差を可能な範囲で考慮する。
  • 快適性・安全性:室温・湿度、供給不足、警報、設備の発停状況を併せて確認する。
  • 金額:使用量の変化と料金単価・契約条件の変化を分け、追加の利用料や保守費を含める。

省エネ量は、対策を行わなかった場合の使用量を直接測れないため、比較の前提や推計方法を明示することが大切です。米国エネルギー省:Measurement and Verification Guidelines

安全に運用するための注意点

熱源設備は建物の空調や事業継続に関わります。設定を変更する前に、設備メーカーや保守会社、管理者と許容範囲を確認しましょう。

  • 制御の上限・下限、必要流量、予備機、警報と保護動作を確認する。
  • 既存の中央監視や現場操作と新しい制御が競合しないよう、優先順位を決める。
  • 通信障害や異常時にどの制御が残り、誰が手動へ切り替えるかを決める。
  • 設定変更の記録、復帰手順、定期点検と責任分担を残す。

よくある質問

熱源最適化には機器の交換が必要ですか?

必ずしも必要ではありません。現状の運転や設定の見直しから始める方法もあります。ただし、計測点や接続機器の追加、老朽化した設備の更新が必要になる場合もあります。

AIを使わないと熱源最適化はできませんか?

AIは必須ではありません。運転実績を確認し、ルールや設定を見直す方法もあります。需要予測や自動制御の要否は、設備、目的、運用体制に合わせて判断します。

熱源機のCOPが上がれば、建物全体も必ず省エネになりますか?

必ずしもそうではありません。ポンプや冷却塔の使用量、室内環境を保つための運転も変わり得ます。対象範囲を揃えてシステム全体を確認しましょう。

熱源最適化で何%削減できますか?

一律の削減率はありません。設備構成、現在の運転、負荷、計測範囲によって異なります。事例の数値は対象設備や比較条件を確認し、自社の建物では別途検証します。

関連する制御の仕組みは、熱源最適制御(台数・送水温度)も参考になります。

課題

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監修

井上 智樹
監修・代表
井上 智樹いのうえ ともき
株式会社メンテル 代表取締役

メンテル代表取締役。2023年に創業。竹中工務店の設計部設備BIM推進室で建築設備の設計、グリッドでスマートシティ領域のPMと事業開発に従事。

スマートビルは、省エネをどこまで担えますか?

省エネの等級とは別の話です。設計で決まること、運用で改善できること、海外で評価されていることを整理しています。